「投資信託に関する意識調査2024」を公表

2024年4月18日

野村アセットマネジメント株式会社

野村アセットマネジメント株式会社（CEO兼代表取締役社長：小池広靖、以下「当社」）は、このたび、当社資産運用研究所が実施した「投資信託に関する意識調査2024」を公表しました。当社では2005年から投資信託に関するアンケート調査を継続的に実施し公表しています。
今回の調査では、主に投資（資産運用）、投資信託、NISA、金融教育といったテーマに関してアンケートを実施し、それぞれについての意識と実態をまとめました。

【調査概要】
20歳以上の25,764名を対象に、インターネットによる調査を2024年2月28日～3月4日に実施

【調査結果の要点】

投資信託の保有者比率は当社調査で過去最高の18%へ（前回2022年の調査から約6%増）。20～40代が増えたことで年代別保有者比率は平準化。
NISAをきっかけに投資を始めたとする人が特に若い年代で多く、その投資にあたり預貯金などを利用する比率が高いことから、貯蓄から投資への流れが本格化する兆し。
投資信託を保有していない理由は「投信を知らない」「何を買ってよいかわからない」の回答が多く、NISAを利用していない理由も「制度がよくわからない」が最多となるなど、過去と変わらず知識等の不足が目立つ。
金融教育を受講したことがある人は8%にとどまる。アンケート結果からは “長期、分散、積立投資による効果“や”複利の魅力“について理解を促進することが実際の投資行動につなげていくキーとなりそうだ。一方、投資に関して相談したいと考える人は多く、その内容として“自分にあった商品や資産の配分“、”NISAの投資枠の使い方“などへのニーズが高い。

調査方法や調査結果の詳細は、当社ホームページ「投資信託に関する意識調査2024」をご参照ください。

当社資産運用研究所は、中立的な観点から調査、分析、報告を行うことで、資産運用・資産形成の一助となるよう、さまざまなステークホルダーの参考となる情報を提供していきます。

日本政府が『資産運用立国実現プラン』を掲げ、資産運用ビジネス高度化が求められる中、当社は今後も、世界のお客様から選ばれる、日本を代表する運用会社になることを目指して、競争力のある商品・サービスの提供、金融経済教育の拡大に取り組んでいきます。