低用量ピルの服薬支援サービスを福利厚生制度に導入

野村ホールディングス株式会社（代表執行役社長 グループCEO：奥田健太郎、以下「当社」）は、mederi株式会社が提供するオンラインピル処方サービス（低用量ピル服薬支援サービス）「mederi for biz」を福利厚生制度として導入しました。国内グループ会社の女性社員を対象に、低用量ピル服用にかかる費用を全額補助します。

当社が毎年グループ全社員を対象に実施している「野村グループ健康意識調査」によると、職場において月経関連の症状や疾病（月経不順、月経痛）またはPMS（月経前症候群）等で困った経験があると回答した女性社員はそれぞれ48.5%、34.2%に上っています^※1。女性社員が月経に関する不安を解消し、必要な場合には低用量ピルを活用することにより症状を改善するためのサポートとして、本サービスの導入を決定しました。また、本サービスの導入に合わせて、月経による不調について周囲が理解を深められるよう全社員への啓発も行っていきます。これらの取組みを通して、女性社員が十分に能力を発揮し、より活躍できる職場になることを目指しています。

野村グループは、「野村で働くすべての人が、単に健康になるのではなく、肉体的にも、精神的にも、社会的にも満たされた状態（Well-being）になること」を健康経営のゴールとして、社員の健康保持・増進に積極的に取り組んでいます^※2。今後も、野村グループのパーパス「金融資本市場の力で、世界と共に挑戦し、豊かな社会を実現する」のもと、健康経営の取組みを推進していきます。