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スマートフォン専用資産運用アプリ「NOMURA」のサービスを開始

2022年5月10日

野村證券株式会社

野村證券株式会社(代表取締役社長:奥田健太郎、以下「当社」)は、スマートフォン専用の新しい資産運用アプリ「NOMURA」(以下「本アプリ」)のサービスを開始しましたのでお知らせします。

スマホ1つで快適な資産運用 NOMURA 取引・管理をサクサクと自分なりに楽しめる

本アプリは取引だけではなく、投資情報の収集や資産管理もできる、「忙しい人でも資産運用を楽しめる」アプリです。資産運用を行なう際には、まず資産の現状を把握し、必要な情報を集め、スムーズに売買を行なう、一連の投資行動が必要です。本アプリはこの煩雑な一連の投資行動を、1つのアプリでサポートしていきます。

本アプリでは国内株式だけでなく、外国株式や国内外の債券、投資信託など当社にお預けの資産状況をまとめて把握・管理ができ、マーケット情報や保有資産に関連するニュースも確認できます。また、簡単な操作でお取引も可能で、取引内容をわかりやすく確認いただけます。本アプリは資産運用に必要な「資産管理」「情報収集」「取引」の機能をまとめて実装しており、お客様はスマートフォンひとつで快適な資産運用ができるようになります。

本アプリは当社でオンラインサービスを契約済みのお客様がご利用いただけます。今後、お客様からのご意見やご感想を参考にサービスを随時拡充していく予定です。また、既存の当社アプリや他デジタルサービスとの連携も視野に入れ、サービスの向上を目指していきます。

当社は今後も、デジタル技術を活用して新しい価値をお客様にお届けするとともに、お客様のニーズに合わせた金融サービスの提供を通じて、真に豊かな社会の創造に貢献していきます。

本アプリの特徴

資産状況が一目でわかる

資産状況が一目でわかる イメージ

ホーム画面上で、当社にお預けの国内外の株式、債券、投資信託などの金融資産や関連ニュース、当日のマーケット情報が表示され、簡単に資産状況を把握できます。

保有資産にあわせたニュースが届く

保有資産にあわせたニュースが届く イメージ

保有資産に大きな変動があったときには、関連性の高いニュースが届き、変動の背景を知ることができます。また、投資情報アプリ「FINTOS!」と連携した野村のマーケット解説などの無料のオリジナルコンテンツも定期的に受け取ることで、日常の限られた時間の中で投資に対する理解が深められます。

重要イベントを把握して取引ができる

重要イベントを把握して取引ができる イメージ

簡単な操作で取引と取引内容の確認ができます。また週末にはウィークリーレターが届き、自分の運用に関する一週間の振り返りと、翌週に予定されている重要な経済イベントや保有銘柄の決算発表日を確認することができます。

本アプリで提供される主な機能と情報

今後予定される追加機能

追加機能についてはお客様のご意見やご感想を参考に検討していきます。

本アプリの画面イメージ

本アプリの画面イメージ

画像はすべてイメージです。実際の画面と異なる場合があります。

本アプリのダウンロード方法

App StoreまたはGoogle Playで「NOMURA」と検索し、詳細ページからアプリをインストールできます。

iOS

「NOMURA」 iOS版 QRコード

Android

「NOMURA」 Android版 QRコード

iPhoneはApple Inc.の商標です。

iPhone商標は、アイホン株式会社のライセンスに基づき使用されています。

Android、Google Playは、Google LLCの商標です。

対応OS: iOS 13以降 / Android OS 6.0以降(動作確認済みの環境においても、一部の機能・サービスをご利用いただく際に正常に動作しない事象(制約事象)が発生する場合があります。)

本アプリのホームページ

当社での口座開設がお済みでない方もこちらのホームページからお手続きいただけます。

本アプリのヘルプページ

サービスご利用時間や推奨環境などは下記サイトよりご確認ください。

当社が取り扱う商品等へのご投資には、各商品等に所定の手数料等(国内株式取引の場合は約定代金に対して最大1.43%(税込み)(20万円以下の場合は、2,860円(税込み))の売買手数料、投資信託の場合は銘柄ごとに設定された購入時手数料(換金時手数料)および運用管理費用(信託報酬)等の諸経費、等)をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失が生じるおそれがあります。商品ごとに手数料等およびリスクは異なりますので、当該商品等の契約締結前交付書面、上場有価証券等書面、目論見書、等をよくお読みください。

野村證券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商) 第142号
加入協会/日本証券業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会

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