iPS細胞と再生医療産業の展望
論文2014年秋号
野村リサーチ・アンド・アドバイザリー 若尾 正示
目次
- I.はじめに
- II.iPS細胞を中心とした再生医療を取り巻く動向
- 日本発のイノベーションであるiPS細胞
- 根治を目指す再生医療
- 細胞の起源と細胞の移植方法
- iPS細胞で広がる対象疾患
- iPS細胞以外の多能性幹細胞
- III.再生医療産業の拡大に向けて
- 規模と収益性が求められる再生医療
- 製造コスト
- 法制度の変化
- IV.イノベーションを産業にする
- 再生医療の産業化のプロセス
- 収益を最大化するために
- V.まとめ
要約と結論
- iPS細胞(lnduced pluripotent stem cells、人工多能性幹細胞)が、世界の医療産業に新たな市場を創出する。iPS細胞は日本発のイノベーションであり、日本が世界に先駆けて「再生医療」として産業化に繋げられるシーズである。2012年10月に山中伸弥教授がノーベル賞を受賞し、iPS細胞への注目度はさらに高まった。
- iPS細胞の登場により再生医療の可能性が広がった。再生医療は、病気や事故で機能不全に陥った部位を完全に修復し、根治を目指す治療である。これまでは人為的に取り扱える細胞が少なかったため、再生医療の対象疾患も限られていた。iPS細胞によりあらゆる細胞が獲得可能になったため、再生医療の対象疾患は大きく広がった。
- 日本の社会全体で再生医療のプレゼンスが高まる中で、再生医療産業は、市場規模の拡大と収益性の改善が待たれる。現在の再生医療産業は、対象疾患が限定されていること、労働集約産業であることから、事業規模が小さく、収益性が低い。産業として成熟していくためには、規模の拡大、営業レバレッジ効果のある資本集約産業に変化が必要である。
- 日本がiPS細胞をはじめとした幹細胞イノベーションでプレゼンスを発揮すること、すなわち再生医療から得られる収益を最大化するためには、市場性の高い製品を早期に国内外で上市させることである。そのためには、オールジャパン体制にとらわれない、国内外の企業との協業が必要である。
- 再生医療が日本のバイオベンチャー産業の活性化の契機になることを期待したい。そのためにも、10~20年後を見据えたより具体的な戦略と投資が必要である。